易経で自分らしさを磨く

今日の易占から/地域を楽しむ/観る力を養う

「身近な温暖化対策」

〇「今日の易占から」

  • 今日の易占は「風天小畜」の「初爻変」でした。
  • 「小畜」(しょうちく)は、世間の動きを察知して諸情勢を見極めます。 
  • 「初爻変」ですから、焦らずに正道を歩みます。
  • 本日のテーマは、「身近な温暖化対策」とします。

 

〇「地域を楽しむ」

  • 当地・四條畷でも、このところ短時間に激しく雨が降る現象が頻発しています。
  • 報道によると、国内では今年も熱海で集中豪雨による土砂災害が発生し、海外でも先頃はドイツで大雨・洪水による浸水被害が出ています。
  • 現在の定説では、こうした気候変動が地球の温暖化に伴うものであり、その主たる要因となっている物質が、CО2などの温室効果ガスとされています。
  • 2016年(平成28年)11月4日に発効したいわゆる「パリ協定」(2015年にパリで開かれた「気候変動枠組条約締約国会議(通称COP)」で合意された枠組み)では、次のような世界共通の長期目標を掲げています。

〇世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする

〇そのため、できるかぎり早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトし、21世紀後半には、温室効果ガス排出量と(森林などによる)吸収量のバランスをとる

  • わが国も批准手続きを経て、パリ協定の締結国となっていることから、2020年以降のCO2排出量削減目標を示して、国を挙げて取り組みを進めていることは周知のとおりです。
  • 一般的に、経済が成長すればするほどCO2排出も増えるという相関関係があるといわれますが、経済成長を続けつつCO2を削減していくためには、どのようにすればよいのでしょうか。また、私たち生活者は、具体的に何をすればいいのでしょうか?

 

〇「観る力を養う」

  • 国・経産省資源エネルギー庁が発信している情報から、その説明部分をひもといてみました。
  • 必要な対策を考えるヒントが、次の式に表されているようです。
  • この式は、CO2を排出する主な要因を分解し、式の形で示したもので、東京大学の茅陽一名誉教授が提示し、2019年(平成31年)3月に日本経済団体連合会経団連)が公表したものです。

    f:id:okarina1952:20210719113552p:plain

  • この式によると、「CO2の排出総量」は、「①エネルギー消費当たりのCO2排出量」、「②経済活動のエネルギー効率」、「③人口1人当たりの経済水準」、「④人口」のかけ算で表わされます。
  • つまり、CO2の排出量を減少させるには、①の値を低くすること(例えば、従来の石炭・石油から、ガスのような低炭素な燃料へと転換するなど)、②の値を低くすること(例えば、経済活動量を低減させるなど。しかし、GDP(③×④)の成長は確保しつつCO2排出量削減を進めるには、①「エネルギー供給の低炭素化」と②「省エネルギー」が必要不可欠、というわけです。
  • 2017年の日本の数値を、2010年と比べると、以下のような現状にあることが説明されています。

①「エネルギー供給の低炭素化」については、7.4%の増加となりました。これは、2011年の東日本大震災後に全国で原子力発電所が停止し、それによって生じた電力の不足分を、CO2排出量の多い火力発電を焚き増すことで補ったために、エネルギー供給の「排出原単位」(一定量の電気をつくる場合のCO2排出量)が増加したことなども影響しています。
②「省エネルギー」の進捗状況としては、LEDなどの導入、省エネ率の高い産業用ヒートポンプやモーターの導入促進、次世代自動車の普及促進などさまざまな対策を進めた結果、15.5%の削減率になっており、進んでいる状況です。一方、「GDP」(③×④)は7.7%増加しています。
これらの要素をかけ合わせた結果、2017年の日本のCO2排出総量は、2010年に比べて2.2%の削減となります。また、今後さらなる削減を進めるためには、「エネルギー供給の低炭素化」、あるいは「電源の非化石化」(石油やガスといった化石燃料以外のエネルギーを使って電気をつくること)で①の値を低くするのがもっとも大きな課題となるということが、この式からわかるのです。

  • さて、「身近な温暖化対策」ですが、生活者の視点から各家庭の「CO2排出量」を考えるために、「GDP」を「家庭の年収」に、「エネルギー消費量」を「光熱水費」に、「③人口1人当たりの経済水準」を「家族1人当たりの生活費」に、そして「④人口」を「家族数」に、各々を置き換えてみましょう。
  • したがって、人生のライフサイクルにおいても、一定の生活の質を保ちながら各家庭の「CO2排出量」を削減するには、再生可能エネルギーへの転換をより積極的に進めている電力事業者へのシフトを含めた「日常的な省エネ化・脱炭素エネルギー化の追求」と「家族数の変化に対応した光熱水費の削減」、この2つが必要不可欠であるといえます。